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大会規約

本規約は、各大会の募集ページに記載された主催者（以下「主催者」といいます）と参加申込者との間の参加契約の条件を定めるものです。株式会社スポーツワン（以下「運営会社」といいます）は、主催者の委託を受け、本大会の運営事務局として参加申込の受付等の業務を行います。参加申込者は、本規約の内容をすべて承諾の上、イベントにお申し込みください。

第1条（参加申込と契約の成立）

参加申込は、所定の方法により行われるものとし、参加費の支払いが完了した時点で、参加契約が成立するものとします。
参加費をお支払い後の自己都合によるキャンセル・変更はできません。お支払い後のキャンセルについて、主催者は、参加枠確保の都合上、キャンセル費用として参加費の100％を申し受けます。
大会参加は、お支払いの先着順で参加を決定いたします。定員間近のお申込みの場合、お申込みが出来てもキャンセル待ちとなる場合がございます。この場合、大会事務局よりお電話またはメールでご連絡差し上げます。
電話、FAXによるお申込みは一切受け付けておりません。

第2条（大会の中止・縮小）

荒天・降雪・天災・事件・事故・疫病等、運営会社の責によらない事由で本大会が中止または縮小となった場合、参加費の返金は原則として行いません。これは、大会の開催準備に際し、申込締切後から会場費、設営費、人件費等の費用が既に発生しているためです。（募集時に参加費返金保証がある場合は、その大会の規定に従います）
雨天時も大会は開催致しますが、台風などの荒天の場合はこの限りではありません。荒天などの理由により主催者または運営会社の判断で中止となる場合は、主催者が決定した方法で本大会開始時間前までに告知または連絡を致します。（詳しくは、大会中止ガイドラインをご確認ください）

第3条（参加資格・禁止事項）

参加者は、基礎疾患・心疾患・疫病・感染症等なく、健康に留意し、十分なトレーニングをして大会に臨むものとします。体調不良の方、飲酒されている方、医師等から運動を禁じられている方、その他主催者または運営会社が参加不適当と判断した方は、大会への参加をお断りする場合があります。この場合も参加費の返金はいたしかねます。
参加者は、大会中の傷病、事故、感染症への罹患に対し、自己の責任において大会に参加します。
参加者は、大会開催中に主催者より、競技続行に支障があると判断された場合、主催者または運営会社の指示に直ちに従うものとします。また、参加者は、その他主催者または運営会社の安全管理・大会運営上の指示に従います。
主催者は、年齢、性別等の虚偽申告、申込者本人以外の出場(代理出走)を固く禁じます。それらが発覚した場合、主催者は、当該参加者の出場・表彰の権利を剥奪し、今後の主催者関連大会への参加を断ることがあります。この場合、参加費の返金はいたしません。
参加者が18歳未満の場合は、保護者の承諾を得た上で申し込むものとします。

第4条（補償と責任）

主催者は、本大会中の事故に関し、主催者にその責めに帰すべき事由（過失）が認められる場合に限り、損害賠償責任を負います。この損害賠償の範囲は、主催者故意または重大な過失がある場合を除き、当該参加者が支払った参加費の金額を上限とします。
前項の規定は、運営会社にその責めに帰すべき事由がある場合における運営会社の損害賠償責任についても準用されるものとし、参加者はこれに同意します。
参加者が他の参加者や第三者に損害を与えた場合は、当事者間で解決するものとします。

第5条（肖像権・個人情報）

参加者は、本大会中に主催者、運営会社およびこれらの者が許可した第三者により、自身の映像・写真・記事・記録等が撮影・作成されることがあることを承諾します。
前項の映像・写真・記事・記録等（以下「本件制作物」といいます）に関する著作権・肖像権等の一切の権利は主催者または主催者が指定する者（運営会社を含みます）に帰属します。
参加者は、主催者、運営会社その他これらの者が許可した第三者が本件制作物を、大会の報道、広報、宣伝、次回大会の案内等の目的で、テレビ、新聞、雑誌、ウェブサイト、SNS、パンフレット等の媒体で無償利用することに同意します。
主催者は、本大会の申込によって得た個人情報について、別途定めるプライバシーポリシーに基づき適切に取り扱います。申込者は、当該個人情報がプログラム作成、記録の公表、および主催者及び運営会社からの次回大会等の案内のために利用されることに同意します。

第6条（その他）

参加者が、マラソン大会参加時に貸与された計測用のICチップを紛失または返却しなかった場合、運営会社は当該参加者に対し、その実費（2,000円）を請求し、当該参加者はこれを速やかに支払うものとします。
主催者は、必要と判断した場合、本規約を変更することができます。規約を変更する場合、主催者は、その効力発生時期を定め、ウェブサイトへの掲載その他適切な方法により、変更後の規約の内容及びその効力発生時期を周知するものとします。
本規約に関する一切の紛争については、日本法を準拠法とし、主催者の本店所在地を管轄する地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。
本規約のいずれかの条項またはその一部が、消費者契約法その他の法令等により無効または執行不能と判断された場合であっても、本規約の残りの規定は、継続して完全に効力を有するものとします。